2025年06月23日

ジニ係数




93:アジア系アメリカ人の子どもたちは、母親が選択したとき、自分自身で選択したときにも増して、がぜんやる気を出した。それはなぜかと言えば、母親との関係が、かれらのアイデンティティの大きな部分を占めていたからだ。

は面白い指摘。個人主義の国では自分自身で選択することがやる気につながるが、アジア文化では「誰かのために」(ここでは母親だが)も強いモチベーションとなる。
102:日米の金融不祥事の新聞報道
1995ベアリングス銀行を破綻に追い込んだ「ごろつきトレーダー」ニック・リーソン
大和銀行に11億ドルの損失を与えた井口俊英などの事件
米新聞→悪徳トレーダーの個人的行動
日本の新聞→制度的要因
これも面白い。こうした経済事件の時、アメリカでは個人に大きな責任を負わせ、刑期も長くなる傾向がある。例えば、同じ上場会社の粉飾事件でも、FOI事件(2009)では、首謀した社長と専務(CFO)が懲役3年となったが、エンロンやワールドコム事件では首謀者は20年以上の服役になっている。

称賛に値する結果であれば、非難に値する結果であれ、個人主義社会に属する人々が、その原因を一個人に求めたのに対し、集団主義者は、結果を体制や文脈と表裏一体と見なしていた。

結果の原因を個人に求めるアメリカでは、その分、莫大な個人報酬に対しての批判が少ない。
121:米欧の自由の違い
保有資産が10億ドルを超える億万長者の数は、アメリカが圧倒的に多く、第2位の6倍以上で、しかも世界長者番付の上位5名のうち3名がアメリカ人。
その結果、アメリカは発展途上国並みに所得格差が大きい。
「ジニ係数」(国の所得配分の平等さ)
1.スウェーデン
東欧は1人あたりGDPは低いが、最も平等な30か国に含まれる。
93. アメリカ(カメルーンやコートジボワールと同等)
アメリカで所得格差が長年受け入れられてきたのは、機会均等であることが前提だった。ところが、最近の調査では、日本や欧州よりもアメリカで「親子の所得に強い相関」が認められている。アメリカでは一般的に公立校のレベルが低く、そして、私立学校は授業料が高い。結果、まともな学校教育を受けられるのは私立に通える富裕層だけという現状がある。
122:アメリカンドリーム?
親子の所得に強い相関。アメリカで成功できるかどうかは、努力よりは、生育環境に負うところが大きい。

Genius Finder

shikoku88 at 19:17│Comments(0) | 経済

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