2018年06月21日
AIの時代を生き抜くために
「破壊的イノベーションの脅威が現実になるまでの時間は約20年」「古い業界最大手が消えていくのが30年後」という目安は面白い。コンドラチェフの波では、技術革新による景気循環サイクルを約50年周期（40-70年）としているが、これは前回の景気循環ピークから次のピークまでが50年だから、イノベーションのプロトタイプから技術革新の完了まで20-30年というのはその半期ということで、大体合っている。
本書では、デジカメの例が出てくるが、1981年にSONYマビカという「デジカメの元祖」が出た時は驚かれたものの、性能で銀塩カメラには到底及ばなかったため、話題になっただけで終わった。1995年にカシオQV-10が大ヒットしても、大半は「高性能のフィルムカメラと、低性能のデジカメが棲み分ける」と考えていた。フィルムメーカー世界最大手のコダックが破産したのはマビカの誕生からほぼ30年後の2012だった。
猫と人間を区別でいる学習能力を備えたAIが出現したのが2012年。その20年後の2032年には、人間より賢いAIが人間の仕事を奪っているだろうと予測する。放っておけば、その時、「国民の1%が富裕層、49%が中流層、50%が政府からの補助金に頼って生きる貧困層という社会」になる。1%の富裕層はAIを作る側に回れる人で、49%がAIを利用できる人。そして、残りは、AIに仕事を奪われる人ということになる。
こんなディストピアを回避するには、AI/ロボット利用権を国有化して、利用に応じて賃金を国に払う。そして、それを国民に配分する。どうして、国有化が必要なのか？私有で課税ではダメなのか？国有化というのは共産主義と同じで、人間が常に合理的にコントロールできることを前提にしており、うまくいかない。
＊AI時代の「仕事消滅」の脅威・2012年に学習能力を備えたAIが出現。破壊的イノベーションの脅威が現実になるまでの時間は約20年なので、2032年には、人間より賢いAIが人間の仕事を奪っているだろう。そして古い業界最大手が消えていくのが30年後。・AIとロボットの機能は、「足→脳→腕→顔（表情）→手の指」の順に人間の能力を超える2035年に人間の能力を超える可能性高いのは、「足」「能」「腕」。この段階で、裁判官、管理職、経営者、研究者など、現在の仕事の半分はAIにとって代わられる。【ロボット経済三原則】�〜瓦討�AI/ロボットの利用権を国有化する��AI/ロボットの産業利用に対しては、その働きが人間何人分かを測定し、その仕事に応じた賃金を国に支払う。ただしAI/ロボットの家庭利用・私的利用については、賃金を支払う必要はない。��AI/ロボットに支払われた給料はそのまま国民に配分する。
