2014年09月10日
「登山→ハイキング」の論理
「中秋の名月」の夜、本学の公開講座で、慶応義塾大学総合政策学部(SFC)で人事制度や人材開発を教える花田光世教授が講演。
印象に残ったのは、「登山の論理」→「ハイキングの論理」だった。これは、今までの高度成長期の日本の人事制度を「登山の論理」（＝社員を上へ上へと登らせる）から、低成長期の今、「ハイキングの論理」（＝自ら能動的に自分の人生を歩む） にしなければならないという話。
「今までの人的資産管理は上位から2：6：2でしたが、これが今後2：4：4から1：1：8と変わっていきます。上はごく一部となり、下が膨らむのです。企業が個の支援を放棄すれば、従来組織を支えてきた中間層がやる気を失って流動化し、内部崩壊につながる恐れがあります」
これって、簡単にいうと、「欧米化」である。能力もやる気もある一部のエリートが組織を引っ張り、後は言われた最低限のことをやって食い扶持を稼ぎ、遊びに情熱を傾ける。あるいは、何にも情熱を持たない。
中間層の層の厚さが長らく日本企業の強みであったが、低成長で上になるほどポストは少ない。関連企業で面倒を見てくれる余裕も無くなっている。そんな上司を見ている部下は、先が見えてしまい、かくして、「２：６：２」が「２：４：４」、やがては「１：１：８」となる。
そうなる段階で、当然の帰結として、賃金差は拡大するはずだ。ところが、日本社会は、極端な平等主義でそれを認めようとしない。なので、海外トップBS卒業生の多くは外資系企業で働くことになる。
日本企業は、どう折り合いをつけていくのだろう？
