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昨日夕刻から国際通貨研究所主催の表記シンポジウムに参加。理事長の行天豊雄氏を皮切りに、モルスタのロバート・フェルドマン経済調査部長、小島明日本経済研究センター会長、榊原英資早稲田大学教授、同研究所の竹中正治調査部長が講演ならびにパネルディスカッション。

TV慣れのせいか、それともそういう喋りができるからTVに出演依頼が来るのか、フェルドマン氏と榊原教授の話が面白かった。

サブプライム問題に対するフェルドマン氏の見解は、｢これまでのバブル同様、早く損だしすればそれだけ早く解決するが、日本のバブル処理のように痛みが無いようにと長引かせれば、結局悪影響が長引く」というもの。「今年後半から米国経済は回復に入るが、足取りは当初予測より鈍くなる」。

榊原教授は、サブプライム問題を「戦後最大級の経済危機」と捉えており、「世界一の経済大国発であるから、10年前のアジア経済危機とは比べ物にならない」との見解。この影響で「円安バブル」は終焉し、$<100円に向かうという。現在の105円は1995年に79円をつけたときの購買力平価から言えば125円水準だということだ。

「サブプライムの傷が最も浅いのは日本なのだから、予想される円高と相まって、日本企業にとってはM&Aを含めた海外進出には絶好のチャンスとなる」

そう、株安も日本の投資家が買ってないからで、自国の投資家が買わないものを易々と外人投資家が買ったりしない。現在の状況は余りに内向き、後ろ向きでありはしないか？

シンポジウムでも話が出たが、インドの会社がイギリスの紅茶会社から、鉄鋼会社、果ては名門自動車会社も買おうとしている。私も一昨年以来4度インドに足を運んだが、大企業だけでなく、中小企業までもが非常に積極的だし、グローバルに考えている。

とりあえず、榊原教授が早稲田に来たのは嬉しい。